動的検索広告を活用し、BtoB ECサイトのサイト改修を行った事例紹介

メディコム株式会社代表取締役の木村です。
今回は私自身が対応した、BtoBのECサイトの改修案件をご紹介します。

（久しぶりにブログ書いているので読みづらかったら申し訳ございません）

ご相談いただいた段階でのお客様の状況

ご相談いただいたお客様はインターネットやテレビ用の通信部材を作っているメーカー様です。
ECサイトは作ったものの、積極的に運用はしておりませんでした。

今まではオフラインメインで売っていたが、今後はECサイトでの販売を強化したいというご要望でした。
また、今までのターゲットとは別のターゲットに対してサイトをアピールしていきたいとのこと。

弊社からのご提案

弊社からのご提案は大きく2つでした。
1.ページタイトルやカテゴリー、ページ構成などの見直し
2.検索エンジンに広告出稿し、リアルなキーワードの収集を行う

ページタイトルやカテゴリー、ページ構成などの見直し

一般的なSEOで行うような「タイトルの見直し」「カテゴリーの見直し」に加えて、ヒートマップツール（Microsoft Clarity）をもとにしたページ構成の見直しを提案しました。
競合がそこまでウェブに注力していない業種ですので、この施策だけでも複数のキーワードで5位以内ランクインを確認、1.3倍程度のクリックを獲得しました。

今までウェブに力を入れていない企業さんの場合、まず「ページタイトルの見直し」をしていただくことをおすすめします。

検索エンジンに広告出稿し、リアルなキーワードの収集を行う

上記と同時並行で行ったのが、検索広告の出稿でした。

出稿する目的は「新たなターゲットがどのようなキーワードで検索するかを確認、カテゴリーページ等に落とし込む」ためでした。
よって、こちらでキーワードを決める広告ではなく、キーワード設定が不要な広告をチョイスしました。

その場合考えられる検索広告は「ショッピング広告」と「動的検索広告」です。

ショッピング広告を使わなかった理由

ショッピング広告を使わなかった理由は「BtoB専門のECサイトは出稿できない」ためです。

Googleマーチャントセンターのヘルプに「企業間（B2B）広告のおすすめの掲載方法」ページがありますが、ここで「企業の一員ではない個人がウェブサイトで購入できるようにする必要があります。」と書かれています。

またGoogleマーチャントセンターのポリシー違反によるアカウント停止に関するヘルプでも「購入が企業のみに制限されており、個人は購入できない」ことが問題と書かれています。

つまり、企業や個人事業主相手にしか販売していないサイトはショッピング広告に出稿できないのです。

Googleの動的検索広告とは

動的検索広告を使用すると、広告主様が取り扱っている具体的な商品やサービスを Google で検索しているユーザーに簡単にアプローチできます。

動的検索広告は、充実したウェブサイトや大規模な商品在庫を持つ広告主様に最適です。
ウェブサイトのコンテンツに基づいて広告の掲載対象を設定することで、キーワードに基づくキャンペーンではリーチできなかったユーザーにも広告を表示できます。

https://support.google.com/google-ads/answer/2471185?hl=ja&ref_topic=3119126 より引用

動的検索広告の場合、ページフィードで特定のURLのみを広告出稿することも可能です。
よって今回の場合は既に狙っている業界向けのページのみを動的検索広告で出稿いたしました。

施策の結果得られたもの

最後に今回の施策の結果です。

ページの見直しによる新規キーワードでのアクセス

まず1つ目の施策の結果ですが、今まで流入が取れていなかったキーワードでの流入が獲得できました。

特定の1キーワードでアクセスが増えたというよりは、ECサイトでよく見かけるようにロングテールキーワードでのアクセスが増えていました。
キーワードの多くは製品名や型番、それらのかけあわせという形でした。

結果、施策実施直後で1.3倍程度のクリックを獲得できました。

新たなターゲット向けカテゴリーの決定

2つ目の施策、動的検索広告によるキーワード取得です。
複数ジャンルの商品を出稿していたのですが、結果表示回数・クリック数ともに1つのジャンルに固まりました。

よってそのジャンルに注力するとともに、カテゴリー分けも検索語でよくあった用途・長さ・種類で分けることになりました。

こちらは現在サイトの改修中なのですが、ユーザーニーズを確認した上でのカテゴリー分けなので良い結果につながるのではと思っております。

まとめ

以上、簡単に動的検索広告を活用し、BtoB ECサイトのサイト改修を行った事例の紹介でした。

SEO施策でも広告を上手く使うことによって、ユーザーの生の行動を確認した結果をサイトに反映できます。

今回の事例がなにかの参考になれば幸いです。

プロフィール

木村正晴代表取締役社長

2009年からSEO業界に参入し、2012年からは自身でアフィリエイトメディアの運用を開始。今日に至るまで、不動産・葬儀・印刷業など様々な分野のウェブサイトコンサルティングを担当。
現在は放置山林問題解決に向け”YAMAKAS”というサービスを開始。
https://yamakas.jp/