商品・サービス名を決める際にSEO観点から考慮すべき事項

商品・サービス名を決める際に検索エンジンからの流入をどの程度考慮するか。
ここをおろそかにするとブランディングや初期の認知拡大に大きな支障をきたすことがあります。

今回は事例を紹介するとともに、商品・サービス名を決める際にどのような点を考慮すればよいかをまとめます。

サービス名およびブランド名で損をしているケースを紹介

まずは実際に体感していただくために、2つの事例を紹介します。

サービス名により検索エンジンからの流入が減少していると考えられる例

1つ目の事例。

キャンプの記録を残すためのアプリ「tents」というサービスがあります。
では実際にこのサービス名で検索した結果を下に貼っておきますので見てみてください。

tents での検索結果

正式名称の英語名での検索結果では該当サービスが1ページ目に出てこないです。
(ちなみにカナカナでの検索結果では出てくるのですが、1位にあるサイトが・・・)

このように新しいサービスを作ったとしても正式名称で検索結果に出てこないようでは、初期の認知拡大に大きな支障が生まれてしまいます。

表記ゆれによってブランド名の認知が割れてしまっている例

2つ目はブランド観点からの事例です。

ここでは「Canon」」を事例として取り上げます。
どのように読むかみなさんご存ですか?

まず「Canon」ですが「キャノン」は間違いです。ただしくは「キヤノン」です。
これは写真を趣味にしている人の中でも誤って呼んでいる人が多いので、間違える人が多いのではないでしょうか。

参考:キヤノン ロゴの由来

実際にブランド名・誤った読み方・正しい読み方を比較したGoogleトレンドのグラフが以下のとおりです。

英語表記のブランド名と誤った読み方の検索数がほぼ同数。正しいカタカナ読みを検索している人よりも2倍近く多いという結果でした。
ブランド名の認知という意味では、誤った読み方が広まってしまっているこの状況はよろしくないと言えるでしょう。

商品・サービス名を決める際にどのような点を考慮すべきか

以上2つの事例を見てもらいました。
では実際に名前を決める時にどのような点を考慮すべきか見ていきましょう。

既存のサービス名・商品名とかぶっていないか

まず基本中の基本ですが、日本で使われている一般名詞に限りなく近い名称をつけるのは止めましょう。
また、既存のサービスや商品で考えている名前とかぶっているものがないかを調べましょう。

特に既に商標として登録されているものと被るのは絶対に避けましょう。
商標の調べ方はこちらのページに詳しく書かれています。
商標を検索してみましょう

確実に1位を取れる商品名・サービス名かどうか

次に検索エンジンやTwitterなどのSNSで検索をして、既にブランドが確立している近い名前のサービスがないかを調べましょう。
そこで勝てないと思われる相手が見つかったら、潔く名前を変えましょう。

検索エンジンからの流入を重視するのであればサービス名で1位を確実に取れるかが重要となります。
サービス名で一定の検索需要があり、かつ1位を取っていると下記のようにサイトリンクが表示されます。

検索エンジンでのブランド確立を狙うのであればこの状態までもっていくべきですので、確実に1位が取れるかどうかを考慮しましょう。

補足としてサイトリンクが出るためにはトップページから下層ページへ<a href>でリンクを送る必要があります。
javascriptのリンクでは認知されないので注意しましょう。
参考:サイト内リンクはJavascriptで書かないで! Googleが言ったサイト内リンクのベストプラクティスとは

最後に、読みやすい名前かどうか

サービス名が読みやすいかどうかを考慮しましょう。
え?って思われるかもしれませんが、重要です。

では1つ例題を出します。以下のバンド名を正しく読んでください。

9mm Parabellum Bullet

読めましたでしょうか?
正しくは「キューミリ パラべラム バレット」です。

9mm Parabellum Bulletの場合は「9mm」で検索すればサイトが出てくるほどブランドを確立できていますが、新しいサービスがこのような名前をつけたらどうでしょうか。

名前を覚えてもらえないリスクを高めるだけです。
このような事態を避けるために、読みやすいサービス名をつけるようにしましょう。

ちなみに読みやすさに加えて以下のスライドにある要素を加えると、さらに認知拡大につながると思われますので読んでみてください。

まとめ

以上「商品・サービス名を決める際にSEO観点から考慮すべき事項」をまとめました。

商品・サービス名を間違えると、検索結果に出てこない・出てきても表記ゆれが起きると行った事態になります。
そのような事態を避けるためにはネーミングの段階での調査が重要です。

ここの時間を惜しまずに、将来的なブランド構築の第一歩として取り組んでいきましょう。

プロフィール

木村 正晴
木村 正晴代表取締役社長
2009年からSEO業界に参入し、2012年からは自身でアフィリエイトメディアの運用を開始。今日に至るまで、不動産・葬儀・印刷業など様々な分野のウェブサイトコンサルティングを担当。
現在は放置山林問題解決に向け”YAMAKAS”というサービスを開始。
https://yamakas.jp/
情報共有: